電気と保安 2014年 秋季号 Vol.259 東北電気保安協会

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864200（年度）13（注１）Ｊ（ジュール）＝エネルギーの大きさを示す指標の一つで、１ＭＪ＝0.0258×10-3原油換算kl。（注２）「総合エネルギー統計」は、1990年度以降の数値について算出方法が変更されている。（注３）構成比は端数処理（四捨五入）の関係で合計が100％とならないことがある。図１　エネルギー消費状況我が国のエネルギー消費は、1970年代までの高度経済成長期には、国内総生産（ＧＤＰ）よりも高い伸び率で増加しました。しかし、1970年代の二度にわたるオイルショックを契機に産業部門において省エネルギー化が進むとともに、省エネルギー型製品の開発も盛んになりました。このような努力の結果、エネルギー消費をある程度抑制しつつ経済成長を果たすことができました。1990年代を通して運輸部門のエネルギー消費の増加率は緩和しましたが、原油価格が比較的に低位水準で推移する中で、快適さや利便性を求めるライフスタイルの普及等を背景に民生部門（家庭部門及び業務部門）のエネルギー消費は増加しました。（図１）部門別にエネルギー消費の動向をみると、オイルショック以降、産業部門がほぼ横ばいで推移する一方、民生（家庭部門、業務部門）・運輸部門がほぼ倍増しました。　2008年度から2009年度にかけては、景気悪化によって産業部門のエネルギー消費が大幅に減少したこと等により、最終エネルギー消費は減少傾向にありました。2010年度は増加しましたが、2011年度からは、東日本大震災以降の節電意識の高まりなどによって再び減少傾向となりました。2012年度の最終エネルギー消費は1990年度比でみると3.3％増加しました。（1018J）18（1973-2012年度）16141210197375808590952000（兆円、2005年価格）600500400300200100101205（1973→2012年度）伸び1.8倍2.8倍2.4倍2.1倍0.8倍全体：1.3倍16.4%9.2%8.9%65.5%GDPの伸び2.4倍運輸部門業務部門家庭部門産業部門23.1%20.0%14.3%42.6%参　考国内のエネルギー消費の動向について（経済産業省資源エネルギー庁　エネルギー白書2014より）