電気と保安 2014年 春季号 Vol.257 東北電気保安協会
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CO2濃度測定6省エネは、よくダイエットに例えられます。決意に始まり、現状把握、プランニング、実行、定期的チェック、そして成果と反省、まさにダイエットにピッタリあてはまると言え、省エネでもその運用を継続することが成功のカギと思われます。今回の事例は、「省エネ法に係る支援業務」についてご紹介いたします。一般に省エネ法と言われる現在の「エネルギーの使用の合理化に関する法律」では、エネルギーを使用する全ての事業者に対して、事業者全体のエネルギー使用量把握と、国が定めた判断基準を遵守(管理標準の設定、省エネ措置の実施等)すること及び中長期的にみて年平均1%以上のエネルギー消費原単位の削減に努めることが求められています。そして、事業者の年間総エネルギー使用量(原油換算値)が1,500kℓ以上の場合には国に対して届出を行い、特定事業者として指定されて中長期計画書や定期報告書の毎年度提出が義務付けられます。山形支部では、法改正の平成22年度以降、12の企業・団体の取組みを支援させていただいています。その主な内容は、国への提出書類、設備台帳及び管理標準の作成などそれぞれのお客さまニーズにお応えしながら取組んでいるところです。その中で、お客さまが一番苦労されているのが管理標準の作成とその運用です。管理標準とは、使用設備のエネルギー使用合理化のための管理要領(運転管理、計測・記録、保守・点検)を定めた「管理マニュアル」のことです。より簡単に説明しますと「使用するときのルールを決める」ということです。例としまして●照明(1)作業エリアごと適正な照度を決めて、無駄な照明は消す(2)ロッカー室等は使用時のみ点灯し不要時は消す(3)定期的に照明器具を清掃し照度を保つなどです。管理標準の運用支援については、お客さまへ訪問しての省エネコンサルティングや、照度・CO2濃度などの各種計測を実施させて頂いています。このような管理標準を使用した省エネの取組みには、お客さまから●ようやく省エネ取組みのスタートラインに立つことができた●定期的な計測により無駄が発見できた●従業員の省エネ意識高揚につながったなどの喜びの声を頂戴しています。これからも、省エネ診断、各種計測及び空調機のデマンド自動制御システムなど、お客さまにおける省エネ・省マネーの取組みに役立つ提案に努めていきたいと考えています。管理標準の運用と継続山形事業本部省エネはダイエット管理標準の作成と運用支援による省エネの取組み

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